Aug 02, 2011
祖父の趣味の盆栽
祖父が育てている盆栽を見てみると、非常に奥の深いことが分かることができた。盆栽には数多くの品種があり、種類によってつの姿が異なり、オークションなどで高値で取引されているものもあります。金額を見ると、おじいさんが丹精込めて育てている理由がよく分かることができた。ちなみに、ヨーロッパでは"BONSAI"として名が伝わっており、日本から輸出されているようです。香りを楽しむ盆栽というのは限られていますね。このバラの盆栽は、切花として使われている品種とは違うんです。六夜バラして盆栽向きのバラなんですよ。葉が小さく、花は気品がある。このバラの名前の由来は花の部分が欠けているところに来た。全体の十五夜はないというところから来たんです。
[大阪 27日 ロイター] 任天堂<7974.OS>は27日、2012年3月期の連結当期損益が200億円の赤字になる見通しを発表した。前回予想は200億円の黒字だった。最終赤字は、予想通りとなれば同社が連結決算を開示して以来、初めてとなる。
大阪市内の会見で岩田聡社長は、携帯ゲーム機「3DS」の販売動向について「ハードの普及が先行して収益に悪い影響が出た」と述べ、年末商戦に向け有力ソフトの投入により巻き返しを図る考えを明らかにした。
黒字予想が一転、赤字見通しになるのは、上期中に為替差損として営業外費用524億円を計上したことに加え、3DSとDS用のソフト販売が想定を下回って推移しているため。連結売上高予想も前回予想から1100億円引き下げ、前年比22.1%減の7900億円に、営業利益予想も前回予想の350億円から、前年比99.4%減の10億円に大幅下方修正した。通期売上高、営業利益予想の下方修正は今期で2回目となる。
任天堂は同日、8月に販売価格を1万円値下げした「3DS」について、通期のハード販売計画は1600万台と従来計画を据え置いたが、ソフト販売計画は5000万本(従来は7000万本)に引き下げた。また、「DS」の通期ハード販売計画も、従来の900万台から600万台に下方修正した。
トムソン・ロイター・エスティメーツによると、任天堂が予想した通期連結営業利益予想は、アナリスト21人が過去90日間に出した予測の平均値330億円を96.9%下回っている。2011年4―9月連結営業損益は573億円の赤字に転落。また、上期中に為替差損524億円を営業外費用で計上し、中間期の経常損益は1078億円の赤字(前年同期は41億円の赤字)となった。12年3月期の経常損益予想は300億円の赤字。前提為替レートはドル/円で77円(従来は80円)、ユーロ/円で106円(同115円)に変更した。
<3DSは有力ソフト投入、ハードの収益性向上目指す>
岩田社長は「年末年始のタイトルは充実している」と述べ、年末商戦に向け投入する有力ソフトを、ハードの販売底上げへの強力なエンジンにする考えを明らかにした。足元では、世界的な景気の減速懸念が出ているが、ゲーム業界では「クリスマスプレゼントのウィッシュリストでいかに一番になるかがポイントだ」と強調。
アメリカの大恐慌の時代に映画産業が台頭したことを挙げ、経済情勢がどのような状況にあろうとも「(多くの顧客にとって)一番ほしいものは、買ってもらえる。3番目と、5番目とかだとそうはいかない」と話し、魅力的なラインアップこそが今後の販売を大きく左右する要素との認識を示した。
その上で、長期間売れ続ける定番ソフトの存在により、「来年度以降のプラットフォームの勢いが出る」との認識を示し、「来期も有力タイトルを切れ目なく出すように準備している。(ソフトの販売計画の引き下げで)未来の3DSのポテンシャルが失われたわけではない」と述べ、定番ソフトの投入とハードのコスト低減により、今後の収益力の向上につなげていく考えを示した。
また、会見後に岩田社長は記者団に対し「スマートフォンやSNSがあるからゲーム機がいらないということではないと、年末商戦で証明する」と述べるとともに、据え置き型ゲーム機「Wii」の後継機の発売時期については「来年のE3以降」とする方針を明らかにした。
こうした任天堂の今後の事業見通しについて、富国生命投資顧問の桜井祐記社長は、「非常にオプティミステックだと思う。任天堂はこれから戦略を大きく変えざるを得ないだろう」と指摘。「新しいビジネスにエクスパンドしない限り、先行きがきびしい状況だ」との見方を示した。
*会見時の社長のコメントなどを加え再構成しました。
(ロイターニュース 長田善行;編集 北松克朗)
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[ワシントン 27日 ロイター] オバマ米大統領は27日、欧州連合(EU)首脳が債務危機解決に向け包括戦略で合意したことについて、「重要な基盤」が築かれたとの見解を示した。
オバマ大統領は声明で「対策の十分な進展と早期実施を期待する」とし、「米国は引き続き、危機対処に向けたEUと欧州の同盟国の取り組みを支持し、世界の景気回復持続と雇用回復に向け協力していく」と語った。
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